業務上でどのような本の作成に係わってきたか

当時、ガス風呂の普及は、ガス会社にとって、収益の中心であり、高度経済成長の中で住宅の建設が続いていた。また、既築住宅においても内風呂の設置は必須になりつつあった。

1969年秋、ガス機器メーカへの出向から帰社し、風呂機器の技術担当となった。当時、大阪ガスの家庭用機器の販売チェーンは「サービスショップ」と｢風呂ショップ｣に別れており、支援体制が弱かった｢風呂ショップ｣に対する販売促進用ツールとして作成したものである。

過去のデータを整理し、電通の中村秀雄氏の全面的なサポートにより完成できた。当時は、天然ガス転換への準備作業が進みつつあり、風呂釜、風呂バーナーも板金や鋳物から量産型の仕様に変更されつつあり、浴槽も木製から、FRP(プラスチック)や鉄板プレスホーロー製に変換が進んだ時期でもある。

「ガスニュース」は大阪ガスがスポンサーの第3種郵便物として｢建築にたずさわる方のために｣というコンセプトで1963年に創刊した月刊誌である。

ガスの安全性対策や、エネルギー利用に伴う電気との競合が激化していた1980年に営業部に転勤した。住宅用ガス設備全般について、グループで隔月に特集記事を書き、これを別冊として取りまとめた。建築関係業界だけでなく、社内の開発部門や機器メーカーにも広く活用された。

しかしながら、残念ではあるが、2000年頃に｢ガスニュース｣は廃刊になった。

都市ガスの安全対策が国内で議論になっていた時期、早大講師兼現代計画研究所所長の藤本昌也先生を団長として11名で米国の集合住宅の実態調査団に参加した。

集合住宅の計画をどのように進めているかなど、建築設計に係わる方々の関心の一方で、都市ガスの安全性をどう考えて、建築に取り込んでいるかも大きな関心事であった。エネルギー事情は地域により異なるが、ニューヨークではマンハッタンにある超高層住宅の厨房設備として、都市ガスが広く使われていた。このことは、｢ガスニュース｣1984.10月号で｢米国の住宅事情とエネルギー｣として特集記事を掲載した。

また、調査団報告書は詳細情報として建築業界などに広くお届けした。この調査団はとてもメンバーの仲もよく、その後、私費でグループによるシンガポールやイタリアの住宅調査に参加した。現在でも忘年会時には、奥様方も参加されて東京で集まっている。

(社)大阪工業会(現在は大阪商工会議所に吸収合併)で環境問題推進委員会のもとに、大気環境問題などの対策について、産業界の立場でどのように行政施策に協力・貢献できるかを検討してきていた。

その中で、「都市域大気問題懇談会」を設置し、座長として主にディーゼル車の自動車NOｘ対策の現状とあり方について調査検討した結果をまとめた。

結論として、東京や大阪などの大都市域は産業や人口の集中度が高く、わが国固有の問題として取組む必要性があることを再認識した。

また、色々な施策があるものの、ディーゼル車の増加及び大型化傾向が続くことから、ディーゼル車の抜本的な排ガス低減対策が必須であることを確認した。

内容的には、マスコミや大阪府、大阪市など行政に大きなインパクトを与えなかったが、その後の推移を見ると、妥当な結論だったと考えられる。なお、このレポート発行の2年後にディーゼル車ではないが、トヨタからハイブリッド車｢プリウス｣が発売された。エネルギーは１/２、排ガスは従来の１/10と示されたが、排ガス１/10は、現在、大部分のガソリン車でこのレベルを達成している。